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これから30年間は、「環境・エネルギー」の研究が最も重要に

(転送メールから)
これから30年間は、「環境・エネルギー」の研究が最も重要になる可能性がある

朝日 2012年8月23日03時00分
原発ゼロで、電気代半額の道も〈創エネ省エネ〉
 効果の高い省エネ対策
 2030年、原発がゼロになっても電気代は現在の半分近くに減る――。科学技術振興機構の戦略センターがこんな試算結果をまとめた。政府がまとめた電気代の試算は現行の2倍前後だった。同センターが「政府の試算は非現実的」と独自の分析をしたところ、年収により受ける恩恵の格差はあるものの、電気代を大幅に下げる…

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驚愕【省エネ住宅:購入電力88%減 3電池で居住実験】+10万円近い収入
毎日新聞 2012年08月02日


大阪ガスなどが実験している奈良県王寺町の「スマートエネルギーハウス」=大阪ガス提供
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 大阪ガスと積水ハウスは2日、太陽光発電と燃料電池、蓄電池の3電池を備えた省エネ住宅「スマートエネルギーハウス」を奈良県王寺町に実際に建てて実施した居住実験で、購入電力量が約88%減らせる節電効果があったと発表した。

 3電池を備えた住宅で、実際に1年以上住んでデータ集積をしたのは国内初という。


 実験用住宅は2階建てで、昨年7月から今年6月末の1年間のデータを取った。

 燃料電池の利用が少ない深夜に発電して蓄電池にためておき、朝や夜など消費電力が多い時間帯に蓄電池から放電した。

 この結果、関西電力からの購入電力量は大幅に減り、3電池がない場合、年間4830キロワット時の購入電力量が、実験では584キロワット時にとどまった。

 太陽光発電は発電分のほとんどを売電することで、光熱費は年間で9万5695円のプラスになった。

 大ガスは「節電効果は試算に近い理想の結果だった。課題は蓄電池のコストダウン」としている。

 今回、実験に使用している蓄電池は制御機能が付いたもので、市販されている蓄電池とは異なるという。【横山三加子】

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